店舗デザインをする上で必要・有利となる資格はあるのか
店舗デザインだけを扱う店舗デザイナーといった名称の資格は存在していないです。有利となるのは、建築士やインテリアコーディネーター、カラーコーディネーターとなります。
店舗デザインは店舗のイメージを店主の希望通りにするために必要なプロセスです。カーテンや壁の色、素材にまでこだわることで希望通りのコンセプトの店になります。細部に至るまで店舗側の担当者と打ち合わせをして完成させますが、デザインから施工に至るまで必要な資格はあるのか、必要ではないけれどあったほうがいい資格はあるのか紹介します。
店舗デザインで必要あるいはあったほうがいい資格
店舗デザインをする上で目安となる「店舗デザイナー」や店舗デザインに関連している資格は、存在していません。そのため、店舗デザインをする上で、理論上は無資格でもデザインすることは可能です。
極論をいえば、店主自ら能力があればデザインしてもいいといえます。しかし、店舗内をデザインするうえで必要となるのは、建築に関連したノウハウや、空間デザインの知識、さらにインテリアや色に関連したノウハウなどが必要です。
一度店舗内をデザインしてしまうとやり直しできません。建築に関連した知識や実績のある企業へ依頼することが最も最適です。建築関連の資格を持っている人や、インテリア・空間デザインの知識、資格を持っている人であれば、店舗をデザインするうえで役立つ可能性は高くなります。
特に建築士・インテリアコーディネーター・インテリアプランナーが有名です。これ以外にもカラーコーディネーター・空間ディスプレイデザイナーなどの資格を持っている人も、デザインするうえで知識が参考になることが多いといいます。
インテリアデコレーターや照明コンサルタントなどの資格を持っていると、夜間の店内のイメージも具体的にできるため、より店主の希望通りの店舗をデザインできる可能性が高いです。
デザイン会社や建築事務所・設計事務所ごとに得意分野が存在しているため、企業の実績から確認して依頼することが重要となります。
特に自分が希望しているジャンルの店舗を得意としている会社に依頼することで、納得できるコンセプトの店に仕上がる可能性が高いです。
店舗デザインに必要となる建築士の資格とは
建築士とは建築法により定められた資格です。一戸建てやビル・店舗など様々な建物の設計図を書き、建築現場で工事監督をする仕事となります。
建築士は1級・2級・木造の3種類に分かれており、それぞれできることが違うため、確認が必要です。 1級建築士は国土交通大臣から認可を受けており、設計できる建物に制限はありません。
2級・木造建築士は都道府県知事から認可されており、設計できる建物に制限があります。木造建築士は延べ面積300平方メートル以内で、2階以下の木造建築部巣のみ設計・工事管理が可能です。店舗デザインの場合でも、既定の範囲内であれば設計・施工管理ができます。
2級の場合、高さ13メートルでの気の高さが9メートル以下、2・3階の延べ面積1千平方メートル以下の木造建築物、同じ高さの制限内で延べ面積が30から3百平方メートル内の鉄筋コンクリート・鉄骨などの建造物、500平方メートル以下の公共建築物を設計・施工管理を行うことが可能です。
ただし2級・木造とも一般的には木造の一戸建てを設計することが多いといいます。 そのため、店舗デザイン出会う可能性が多いのは1級建築士の可能性が高いです。大学などの学校で指定科目を収めて卒業している人か・2級建築士・建築設備士など受験制限があり、学科と建築製図の試験が存在しています。
試験は年1回開催されており、学科は毎年7月、製図は10月前後の開催です。合格率は平均約10パーセント前後と非常に狭き門となっています。学校へ行くだけではなく、働きながら資格を取る人も少なくありません。
インテリアコーディネーター・プランナーとは
インテリアコーディネーターとは、住宅や店舗をはじめ、オフィス・公共施設などの内装をクライアントのニーズに従って提案・アドバイスする仕事です。一戸建てだけではなく、店舗などでも壁紙から家具・照明・小物に至るまで、トータルコーディネートをすることが仕事となります。
店舗デザインの場合、予算やクライアントの要望を打ち合わせで確認し、最適なプランを複数出して選んでもらうことが多いです。建築士が学校で勉強をしているときに取得していることや、専門学校へ通って資格を取得しているといいます。
受験資格はなく、誰でも受験できますが、試験内容はマークシート式の1次試験、記述とプレゼンテーションの2次試験です。1次合格者は平均30パーセント前後、2次試験まで合格した人は20から25パーセント前後となります。
1次試験合格者は翌年から3年間1次試験が免除されるため、同じ年に両方合格を目指すのではなく、1次と2次を別の年に受験する人も少なくないです。 インテリアプランナーはコーディネーターとは違い、インテリアを企画・設計・工事管理まで行う仕事となります。
範囲は個人住宅だけではなく、公共施設やホテルに至るまで多様な建築物を対象としており、現場で管理をするところまでが仕事です。
最も大きな違いはすでに完成しているインテリアを扱うのがコーディネーター、新たにクライアントの希望に応じて新しい家具を創造するところから始まるのがプランナーとなります。
民間資格で毎年6月に学科試験、11月に設計製図試験があり、学科試験は60パーセント、製図設計は20パーセントから25パーセント前後が合格率です。
カラーコーディネーターとはどんな仕事か
カラーコーディネーターとは色の効果や色彩の持つ特性を理解しており、効果的な配色やデザインに対して提案やアドバイスをする仕事です。
店舗デザインの場合、希望しているコンセプトに合った色彩や配色などにアドバイスすることや、クライアントの希望に応じてデザインと色彩の関係をアドバイスすることが大半となります。
カラーコーディネーターの資格は一つではなく、複数存在しているのがポイントです。基本的に国家資格は存在しておらず、希望している団体で取得したほうがいいでしょう。最も有名な資格は「カラーコーディネーター検定」です。
店舗デザインをする上では引っ張りだこになる可能性がある資格となっています。なお、色彩検定も保有しているとカラーコーディネーターを名乗ることが可能と考える人が多いです。
カラーコーディネーター検定はアドバンス・スタンダードに分かれており、スタンダードが初心者向けの基礎知識、アドバンスが基礎と応用を求める資格となっています。店舗デザインで必要な資格はアドバンスです。
アドバンスの合格率は55パーセントで前後で、受験した人の半数以上が合格しています。合格ラインは100点中70点で、試験はマークシート方式です。年に数回開催されているため、合格するまで何度でもチャレンジできます。
色彩検定はカラーコーディネーター検定よりも比較的簡単といわれており、夏と冬に試験が存在しているのが特徴です。1から3級まで存在しており、2・3級はマークシートのみ、1級のみマークシートのほかに記述式があります。
また、UC級と呼ばれるものもありますが、マークシート方式です。誰でも受験でき、合格率は3級70、2級78、1級30から50、UC級88パーセントです。あくまでも店舗デザインに絞った資格を紹介しましたが、取得していることで建築業界での就職に有利となることは事実です。
また、現場監督をする上では電気工事士などの資格を持っていると、現場での遅れをサポートできるなどのメリットもあります。基本的に店舗デザインだけを仕事としている会社の場合、デザイン系の資格を持っていることが重要です。